日本の論点2017～18

作品概要

テーマは「知性」の復権だ！

累計25万部の大人気シリーズ、待望の第4弾！

【著者紹介】
大前研一(おおまえ・けんいち)

早稲田大学卒業後、東京工業大学で博士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。マッキンゼー＆カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。著書に『「0から1」の発想術』(小学館)、『新装版企業参謀』(プレジデント社)、『君は憲法第8章を読んだか』(小学館)ほか多数。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家論の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年イタリア大統領によりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッガー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

【目次より】
◆sideA　知性の復権が日本を救う
○セカンドライフは8万時間の自由時間がある。何をしますか？
○巨大ビジネス創出！わが新・経済理論「アイドルエコノミー」
○直伝！「アイドルエコノミー」実践法
○日本を大好きになる外国人旅行者が日本経済を底上げする
○ビールだけじゃない、日本企業のグローバル化が“周回遅れ”の実態　／ほか

◆sideB　衆愚政治を招くポピュリズム
○世界を席巻するポピュリスト旋風は、どこまで広がるのか？
○ドナルド・トランプの過激発言はなぜ米国民に受けたのか？
○「世界一」だけをつくるイタリアの地域創生法
○中国バブル崩壊から「世界大恐慌」へ飛び火する可能性
○パナマ文書は氷山の一角、今後も続く税逃れの手口　／ほか